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Month: 2009 July

2009.07.31 Fri

昨日は「タミフル」が八角から作られている(食べれば効くというわけではないですが)ということに驚いたのですが、今日は、「緑茶に含まれるカテキンを加工してインフルエンザ治療薬に応用する技術を、大阪大学と横浜市衛生研究所の共同チームが開発した。季節性インフルエンザや鳥インフルエンザで効果が確認された。感染を防ぐ作用もあるため、鼻やのどに噴霧する予防薬への応用も期待できるという(asahi.com)」記事を読んで、またびっくり。しかも、この技術を開発したのが、大阪大学の開発邦宏助教というのも、なんかにっこり出来ます。「開発さんは『緑茶を飲んでも効果はないが、開発した成分は高い効果があった。作用からみれば、新型インフルエンザにも効果が期待できる。茶葉から大量に抽出でき、安価で副作用も少ない』と話」しているそうです。がんばって実用化を急いでください。

「政治面、経済面、社会面の次は「ウェブ面」??。5大紙の一つ、産経新聞にインターネットの話題だけを取り上げる「面」が新たに登場した。日本の一般紙では初の試みだ。購読者数や広告収入の激減で苦境にあえぐオールドメディアが打ち出した一手は、これまで敵視してきた『ネット』との連携(J CASTニュース)」とうことのようですが、インターネットの話題を新聞が後追いで採り上げて、アナログの紙面で記事にするのって、何となく奇妙な感じがしなくもないのですが、よくよく考えると、インターネットに接続している時間が短い人は、新聞で採り上げられた話題のサイトやネット上のトピックさえチェックしておけば、時代から取り残されずに済むわけで、新聞の読者の特性には合致しいるとは言えます。

今日で7月も終わりです。このところ雨ばかりでしたから、子供たちの夏休みもやっとスタートといったところでしょう。今日は暑さもさほど厳しくなく、湿気も少なく、高原の夏の一日といった感じです。太平洋高気圧のせり出しが例年より弱いため、梅雨前線が日本列島の上に居座ったのが、集中豪雨の原因と言われています。近畿地方ではそれほど大雨は降らなかったのですが、毎夏鮎釣りに出かけている岐阜の長良川の周辺だけは、しつこく雨雲に覆われ、川が大増水しました。そんなわけで、今年はまだ一度も鮎釣りに出かけられていませんが、あれだけの増水を生き延びた鮎が果たしてどれ位いるのか少し心配です。それにしても、自然の猛威に人間は無力です。ところで、長良川河口堰は今回の大雨の洪水防止に機能したのでしょうか?河口堰のホームページを見ると、ゲートは普段オーバーフローする位置に下ろされているのですが、大雨洪水注意報や警報が出ると、川の真ん中あたりの6番ゲートを全閉するようです。大雨が降ると、流芯部分の流れに乗って上流からゴミや流木がどんどん流れてくるので、海まで流れ込まないように、ゲートを閉めてブロックしているのでしょう。それでも、横のゲートはオーバーフローさせているので、すべての漂流物をブロックしているわけではなさそうです。ま、流し台のゴミ受けカゴくらいの役には立っているってことかな・・・。

2009.07.30 Thu

この秋から冬にかけての新型豚インフルエンザ流行に備えて、日本でも大量に備蓄されている抗インフルエンザウイルス薬「タミフル」は、「シキミ科の植物トウシキミから抽出されるシキミ酸を原料に合成。トウシキミは主に中国で栽培されているが、天候に生産量が左右されるうえ、タミフルの需要増加により、枯渇する可能性が指摘されている(asahi.com)」という記事を読んで、ちょっと驚きました。しかも、そのトウシキミの種子が中華料理の香辛料として有名な「八角」だと知って二度びっくり。「タミフルは2017年ごろには特許が切れ、後発医薬品(ジェネリック)としての製造販売が可能になる。国内外で10以上のグループが、シキミ酸を用いない新規合成法の開発に取り組んでいる」ようですが、今回岡山大の研究グループが、シキミ酸を使わない安上がりな合成法を開発したらしく、早く実用化できたらと思います。先日、朝日新聞の「GLOBE」で「製薬会社の特許切れとジェネリック医薬品」の特集をしていましたが、年間売上高10億ドル以上のブロックバスターと呼ばれる薬が128品あり、そのうちの多くが2010年以降に特許が切れるそうです。確かに新薬の開発には膨大な費用がかかるので、新薬を独占的に販売できる特許権を開発した製薬会社に与えるのは妥当でしょうが、特許切れと同時に製造販売されるジェネリック医薬品が製薬会社の経営を左右しかねないという現実は、なかなか悩ましい問題のようです。特許と言えば、高校の同級生が弁理士で、日本でも有数の国際特許事務所らしく、 たぶん、その男が同級生の出世頭ではないかということですが、彼の現在までのサクセスストーリーを漏れ聞くと、まさにグローバル経済の時代を運と才能と努力で走り抜けたようです。

「アメリカのソフトウエア最大手「Microsoft」とインターネット検索大手の「Yahoo!」は29日、インターネット検索事業で提携すると発表し、検索市場最大手の「Google」に対抗することになった(FNNニュース)」ようです。グーグルが登場したとき、広告バナーのない、すきっとした検索語の入力画面に驚いたのを覚えています。「米国のネット広告市場は07年に200億ドル(約1.9兆円)を超え、3年間で倍以上に拡大した。昨秋以降は不況の影響を受けているが、今後も成長するとみられる。この市場では、グーグルが検索連動の広告を表示する技術を磨き、ネット上の無料サービスを増やしてユーザーをさらに引きつける事業モデルを確立。直近のシェアは25%で、ヤフーの3倍強、MSの6倍強のシェアを誇(asahi.com)」っているのですから、業界1位だけが生き残れる「ひとり勝ち」が当たり前のインターネットの世界で、2位以下の企業が何とか活路を見いだすために提携するのは仕方のないところですが、なにもそこまですることはないんじゃないかと思ったりもします。トヨタがひたすら販売台数世界一を目指して、車を売りまくっていたことが、結果として世界経済や地球環境、労働問題、社会保障など様々な分野で、現代社会の綻びが顕わになった原因のひとつになっていたりするのじゃないでしょうか?近頃、私の座右の銘は「知足」です。自分の脚力がどの程度かを知るということではありません。「足るを知る」です。

2009.07.29 Wed

「政権交代がかかった総選挙が間近に迫ってきたが、肝心の選挙制度が時代遅れだと批判されている。インターネット利用人口が9000万人を超えているにもかかわらず、いまだにインターネットによる選挙運動が実質的に禁止されている(J CASTニュース)」のには驚きます。インターネットを利用した選挙運動は、ネット環境を持っていない人にとって不公平になるからという理由ではなく、「『誹謗中傷が広がる恐れがある』などネット選挙の弊害を指摘する声」があるようです。匿名の誹謗中傷なんて、日本の警察の捜査能力なら簡単に発信者を突き止められるでしょう。インターネットに限らず、明らかな選挙違反については、連座制があるのですから、当選しても取り消しとなるわけです。それこそ「ホームページやブログの解禁だけでは不十分。インターネットという新しい技術を生かしてどのような選挙が可能なのか、選挙制度のあり方そのものを考え直す時期にきている」という相模原市議会の阿部善博議員の意見の方がより現実的です。投票所でボタンを押して投票する電子投票が一時話題になりましたが、インターネット投票が出来るのだったら、その方がきっと投票率も上がるでしょう。他人になりすました不正投票を防止する仕組みだって、すぐに出来るでしょう。

2009.07.28 Tue

ロイター(http://jp.reuters.com/)のサイトにある「ピクチャーギャラリー」をご存じですか?世界中で起こった事件や事故、もちろんお祭りやスポーツも含めての報道写真をスライドショーで見ることが出来ます。写真に付けられた短いコメントは英語ですが、内容の充実ぶりはさすがロイターと感服します。日本のマスコミは、国内の事件や事故のそれも当たり障りのない写真を載せるだけで、カメラマンが身体を張って撮影したと思えるような報道写真は滅多にお目にかかれません。世界ではこの瞬間にも飢餓や貧困、不衛生、戦争、動乱が当たり前のように起こっていて、その事実を捉えようとするカメラマンも多数います。キレイなもの、かわいいもの好きの日本人にとっては、直視しづらい現実を突きつけてくる写真も、日本のマスコミはもっと目に触れやすい形で報道すべきです。

「そう言えば、今回の旅行費から何割がトカラ列島の復興費になったのかしら? 私たちの高額観測ツアーがイナゴの大群的害虫系ではなく、せめて益虫として島のインフラ整備などに活用されていればいいのだけれど、そんなことはないのかしら、ね。」【「買わない」私が、気になる売り場「トカラの悲劇」皆既日食ツアー 超高額イベントはアラフォー女子に響いたか?】日経ビジネスON LINEの コンテンツの中で、皆既日食観測ツアーに参加した菊池真弓というフリーライターの言葉です。最近こういうことを私もよく思います。エコツアーだとかで秘境に行くのだって、現地にいる人たちにとって何らかのメリットがあるのなら、100歩譲って「いいかも」と思っていたのですが、結構イナゴツアーが多いんじゃないでしょうか?富士山だって、屎尿の処理やゴミの問題をクリアできないと世界遺産に登録させてもらえないそうです。チョモランマにしろ、南極にしろ、ギアナ高地にしろ、ビクトリア瀑布にしろ、秘境と言えるところは、すべて立ち入り禁止にしてもいいんじゃないでしょうか?世界遺産というのが観光客誘致のブランドになっていること自体が問題です。そう言えば、オーストラリアのエアーズロックが立ち入り禁止になるようです。わたし的には、人間が作った街であるとか、建物であるとか、物であるとかの方により興味があるので、自然環境については、立ち入り禁止になってもあまり残念とは思いません。自然というのは遠くから眺めていることが風流であって、登ったり、潜ったり、ずかずかと分け入るものではないのです。フライフィッシングに嵌っていた若い頃に、そこいら中の山奥の渓流に分け入って、自然を踏み荒らしていた私が言うのも何なんですが・・・。

2009.07.27 Mon

小泉眞人・東海大文学部広報メディア学科教授が「過去の景気後退期の広告宣伝費とその後の売上高の相関関係を実証的に分析」した結果、「『不況期に広告費を増やした企業は、いち早く業績低迷から脱出する。一方、広告費を減らした企業は業績回復に長い時間を要する』という驚くべき結果を明らかにしている」という記事『景気後退期における企業の広告宣伝のあり方(NIKKEI NET)』を読むと、「経常利益が減少すると、次の年の広告費が削減され、その結果、消費者に対する露出機会が減り、訴求力も弱まる。すると、売り上げが落ち込み、経常利益はさらに減少する。『後退期の2年目』に消極的になると、こうした『負のスパイラル』に陥ってしまう危険性が高ま」り、これが業績回復に時間がかかる最大の理由のようです。確かに広告費は景気が悪くなると真っ先に削減される費目です。笛吹けで踊らず状態が続くと、広告担当者は極端に社内の立場が悪くなってきます。そんなときに広告費を増やせと社長に言える担当者は相当の剛の者でしょう。小泉先生の仰っているような「不景気の時こそ、企業はメッセージ発信力を強め、社会や消費者の信頼・共感を高める必要がある」という認識に立って、広告費を増やさないまでも削減幅を抑えることができるのは、結局広告の効果をよく分かっている広告慣れした企業の経営者と言えそうです。でも、それって、大抵個人向けの消費財で、類似商品が市場に氾濫していて、商品単価の比較的低い商品じゃないかな?何だかんだと言っても、景気が悪いときに高額商品は売れないのは当たり前だから・・・。車だとか、大型家電だとか、住宅だとか、日本経済の屋台骨を支えているような企業は、日本一国だけでなく世界経済が回復しない限り、いくら広告を打っても、鳴かず飛ばず状態からの脱却は難しいでしょう。ま、景気が回復すれば、放っておいても売れると言えるものでもあるのです・・・。

「27日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は一段高。上げ幅を230円超まで拡大した。1万100円台後半まで水準を切り上げ、6月12日に付けた年初来高値(1万135円82銭)を上回った(NIKKEI NET)」みたいですが、明日の朝にNYダウが下がっていたら、また1万円割れになるのかも・・・。いずれにしても、景気がよくなるには、株価が高値で安定してくれなければなりません。今年に入って、東証1部上場企業が4社も2部に指定替え(降格)されたというニュースもあり、まだまだ景気の先行きは不透明です。