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2009.06.25 Thu

「情報が貴重でありがたいものという感覚が薄れてきていますね。世代によっても違いますが、欲しい情報がある時は本屋に行って書籍や雑誌を買って大切に保管したり、テレビからの情報にもしっかり耳を傾けていたと思います。集められる情報源が限られていたので、『情報は貴重なもの』という感覚があったんです。それが今の若い人たちには欠けているんじゃないかと思います。」これは「日経ビジネスオンライン」のなかのコンテンツのひとつで、マーケティングエージェンシー社長の藤田康人氏と電通の秋山隆平氏の対談(http://cmad.nikkeibp.co.jp/?4_43864_609870_144)での秋山氏の発言です。まさにその通り。10年前はそうでした。その当時でも広告のメッセージは25才以下にしか届かないと悲観的に語られていたものです。情報過多の現代では、商品の情報を得るのに、TVの情報番組やコマーシャル、雑誌の特集記事や広告より、インターネットで検索して、評判のよいモノや人気ランキングの上位のモノを調べる方が、情報の信憑性が高いと感じてしまうでしょう。これじゃあ「『広告は効かなくなった』『メディアは崩壊している』(日経ビジネスオンライン)」と言われるのも理の当然です。流行ものに巻かれるにしろ巻かれないにしろ、メーカーやマスコミが流す一方通行の情報よりは、買ってみて、使ってみての率直な感想の方が嘘が混じりにくいのではないでしょうか。評判の悪いものの中に意図的な誹謗中傷がまったくないとは言えませんが、特別な利害関係のない消費者の意見は結構正直なものです。これまでは、マスコミが声を揃えて何かを言い出す(笛を吹くと)と、大抵の人は知らず知らずに影響を受け(踊り出し)たのですが、インターネットを使っての情報の収集が増えると、マス広告はますます無用のもになってしまいそうです。