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2009.06.01 Mon

「この指とまれ」という同窓会サイトがサービスを停止していることを今日知りました。「ゆびとま再建委員会」のもとで近々再開されるそうですが、「ゆびとま」は、私がWEBの仕事を始めた頃に、地方の企業が立ち上げたコミュニティサイトの成功例として、もてはやされていました。私も以前どんな内容なのか知るために登録したことがありましたが、すぐに退会してしまいました。現在も350万人の会員がいるそうですが、会員の個人情報の流出も懸念されているようです。

「1日の東京株式市場で日経平均株価は4日続伸。大引けは前週末比155円25銭(1.63%)高の9677円75銭と、連日で年初来高値を更新した。昨年10月7日(1万155円90銭)以来、約8カ月ぶりの高値(NIKKEI NET)」だそうですが、週明けのNYダウが下がれば、また下げるのでしょう。GMの連邦破産法11条適用申請の影響も、日本企業に限っては比較的軽微だとの観測ですが、本当でしょうか?「5月の国内新車販売台数(軽自動車除く)が、前年同月比19.4%減の17万8503台となり、5月としては統計を取り始めた68年以来最低を記録( asahi com)」というニュースの方が、現実に即しています。株式相場は決して経済動向の指標にならないとつねづね思っているのですが、株式市場って本等に必要なものなんでしょうか?極端な言い方かも知れませんが、証券取引所と投資家と証券会社以外の大半の人にとって、なくても何ら痛痒を感じないものでしょう。証券会社のサイトには、未上場企業経営者向けに株式を上場することのメリットとデメリットが書かれていますが、すでに上場している企業にとって上場し続けることにどれほどのメリットがあるのでしょう?外国人投資家やデイトレーダーが増え、株価も低迷している現在の状況では、大したメリットはないと思うのですが・・・。

土曜日の朝日新聞に、「山村を元気にするアイデア募集」の広告が出ていました。「山村再生プラン」で検索すると、デザイン的にはちょっと野暮ったいサイトにアクセスできます。新聞広告の方はカラー印刷で、かわいらしくまとまっているのですが、サイトとの連動がいまいちじゃないかと思いました。しかし、新聞広告のボディーコピーをよく読むと、応募できるのは、NPO法人、任意団体、森林組合・JAなどの各団体、企業、第三セクター、地方公共団体など、すでに何らかの活動をしている組織やグループで、個人は除かれているようです。2ヶ月後の締め切りですから、ある程度構想がまとまっているのが大前提で、具体的なプランをすでに持っている場合に、そのプランを応募してもらって、山村活性化に貢献できると判断されれば金銭的に支援するというのが主旨のようです。思いつきレベルのアイデアではないということは、村おこし的なものが多くなるんじゃないでしょうか?それにしては、新聞広告のキャッチフレーズが個人に向けたメッセージ寄りだったと思います。この広告を土曜日の朝日新聞(他の新聞にも出稿しているのかもしれませんが)に出す必要があったのでしょうか?