LOADING

2008.12.10 Wed

「シカゴ・トリビューン紙やロサンゼルス・タイムズ紙などを有する米新聞発行のトリビューンは8日、連邦破産法11条の適用をデラウェア州の破産裁判所に申請した(asahi.com)」の記事が、今朝の朝日新聞に出ていました。トリビューンは、シカゴ・カブスも経営しているようですが、これって、日本の某新聞社が某球団を所有しているのと同じパターンじゃないですか。ま、マスコミが球団を持つことの功罪の問題は置いといて、シカゴ・カブスは、「以前から身売りが決まっており、本拠のリグレーフィールドとともに、今後も売却先を探して」いるらしく、今のところ球団は経営再建の対象外だそうです。それにしても、新聞社の破綻は、時間の問題だと言われて久しいですが、この景気後退で、新聞広告の出稿量も激減しているでしょうし、インターネットの発達で新聞を購読しない層も増え続けていくでしょうから、早晩新聞紙を宅配するビジネスモデルが破綻することは目に見えています。ある意味では、メディアとして、テレビ以上に終わっているのかも知れません。朝日新聞で先日特集していた、インターネットに限定してCMや商品情報を発信をしている企業の出現も、広告媒体としての新聞や雑誌、テレビにとっては脅威でしょう。ただ、情報の収集、コンテンツの制作には、専門のスタッフのスキルとセンスが必要なので、発信源のカタチは変わってもその仕事に携わるの記者やカメラマン、編集者のようなスタッフや情報収集機能としての通信社は残るでしょう。情報発信源のカタチがどのようなものになるのか、私たち制作者にとって活躍できるフィールドがどこなのか、注意深く見守っていきたいと思います。